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スマホ

【ガラケー死亡】ドコモ、3G(FOMA)停波へ 2020年代

1: 名無しさん@趣味人 2018/10/31(水) 17:03:32.40 ID:CAP_USER9
ドコモ、2020年代半ばに3Gサービスを終了する方針

太田 亮三2018年10月31日 16:00

 NTTドコモは、2020年代の半ば(例えば2027年や2025年など)に3Gサービスを終了する方針であることを明らかにした。

 10月31日に開催された決算会見で言及した。吉澤社長は2020年の5G商用サービスの開始がほぼ確実になっていることを受けて、3Gサービスについては、「2020年代の半ばに、できれば終了したい」と時期に言及した。

https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1150883.html

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【携帯電話】NTTドコモ、来年度から通信料を2~4割値下げへ

1: 名無しさん@趣味人 2018/10/31(水) 15:24:08.08 ID:CAP_USER9
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181031/k10011692901000.html

NTTドコモは、来年度から通信料が2割から4割程度の値下げになる新しい料金プランを導入すると発表しました。

これにより、最大4000億円規模を利用者に還元するとしています。

携帯電話料金をめぐっては、菅官房長官が今より4割程度下げる余地があると発言していました。

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【スマホ】OPPO「Find X」、11月9日発売

1: 名無しさん@趣味人 2018/10/29(月) 18:40:13.03 ID:CAP_USER
OPPO Japanは、11月上旬発売と案内していた「Find X」を、11月9日に発売する。公式Twitterアカウントでアナウンスされているほか、各オンラインショップでも発売日が案内されている。

 OPPOによる販売予想価格は税抜11万1880円(税込12万830円)。Amazon.co.jpでは税込11万9730円、ヨドバシカメラでは税込12万830円(1209ポイント還元)と案内されている。
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1150355.html
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【MVNO】格安SIMは「店舗での契約」が6割超、MMD研究所調査

1: 名無しさん@趣味人 2018/10/29(月) 18:39:15.25 ID:CAP_USER
 MMD研究所は、2018年版の「格安SIM契約者の契約に関する実態調査」の結果を発表した。調査対象は、メインで利用する通信サービスとして、2018年1月~9月に格安SIMを契約した20~69歳の男女750人。
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 本調査における格安SIMの定義としては、MVNO各社に加えて、MNOのサブブランドを含んでいる。調査対象のうち、Y!mobileを契約したユーザーが33.9%で最多。楽天モバイルが26.9%、UQ mobileが13.6%、mineoが9.5%と続いた。

店舗での契約が66.9%、安心感を求める声
契約場所についての質問では、Webでの契約が30.5%に対し、店舗での契約は66.9%と大きく差が開いた。シェア上位のサービスではこの傾向が顕著で、先の設問で上位となったY!mobile、楽天モバイル、UQ mobileの3サービスに限ると、店舗での契約が80.3%を占めた。

 店舗での契約を選んだ理由の上位は、「対面式での契約が安心するから」(48.0%)、「自宅から行きやすい場所に店舗があるから」(37.8%)、「即日手続きができてSIMを受け取ることが出来るから」(20.5%)だった。

 一方、Webでの契約を選んだ理由としては、「申し込みが簡単だから」(66.8%)、「待たずに契約が出来るから」(35.8%)、「受付時間内であれば好きな時間で申し込みができるから」(24.0%)などが挙げられた。
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1150319.html

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【通信】ドコモ値下げへ 決済など「非通信」に重点

1: 名無しさん@趣味人 2018/10/29(月) 14:57:30.28 ID:CAP_USER
NTTドコモが2019年度にも携帯電話料金を値下げすることを検討している。割安でシンプルな料金で顧客をつなぎとめ、コンテンツ販売など「非通信」のビジネスを拡大しようとの狙いがある。次世代通信規格「5G」に5年間で1兆円投資するのも、あらゆるモノがネットにつながるIoTや自動運転などを新たな収益源に育てるため。大きな成長が見込めない国内携帯電話事業に依存する収益構造からの脱却を迫られている。

料金…

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2018/10/29 11:45
日本経済新聞 電子版
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37056100Z21C18A0000000/

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